東日本大震災以降、建物の耐震性への関心は高くなっていますが、震災で大きな損傷を受けた建物がほぼ無かったことから、マンションの耐震性については一定の安全性が認められたと言われています。タワーマンションについても同様に、多少揺れても構造的に問題がないこと、大きな被害が出ないことを体験したことで構造に対する信頼感を高めたと言われています。

マンションで採用されている地震に対する構造としては「耐震構造」「免震構造」「制震構造」の３つがあり、タワーマンションでも同じです。それぞれの違いを紹介します。

●耐震構造
建物が地震の力に耐えるように設計された構造体を指します。柱、梁を太く頑丈につくり、建物自体で揺れに耐えて建物構造部を地震から守ります。地震のエネルギーが直接建物に伝わるため、制振構造や免震構造に比べると地震の揺れは大きくなり、家具などの転倒がおこりやすくなります。

●制震構造
地震のエネルギーを吸収するダンパーなどを建物内の骨組みの部分に設けて、振動や衝撃を和らげる構造体を指します。柱と柱の間のブレース（筋かい）とオイルダンパーを組み合わせるタイプや、間柱の中央に鋼板を入れるタイプなどがあります。 地震の揺れだけでなく、風による揺れにも強く、暴風時の居住性を向上させる構造となっており、超高層のタワーマンションで多く採用されています。

●免震構造
地面の上に免震装置（積層ゴム等）を設置し、地震の揺れを吸収することで建物に揺れが伝わりにくくなるように設計された構造体を指します。 この構造により地面と建物が切り離されるため、建物のダメージや揺れが低減されます。また、建物内の揺れが抑えられるため、室内の家具や什器の転倒も減少します。 一般的には、他の工法に比べて建築コストが高く、免震装置は定期的にメンテナンスする必要があるため、維持費用も高くなる傾向があります。

これら３つの構造が地震に対してどの程度の効果を発揮するかは、発生する地震の規模や震源からの距離など、様々な要因が関係するため一概には言えません。 タワーマンションの場合は地震発生時の建物の揺れの影響を考慮して、「制震構造」「免震構造」を採用するケースが増えています。なかには、免震と制振を組み合わせたシステムを採用しているケースもありますし、「耐震構造」でも特殊な工法で建築されたものもあります。

高さ60m以上の超高層建築物は、通常の建築基準法に基づく建築確認ではなく、より厳しい審査が行われる国土交通省の大臣認定を受ける必要があります。

また、自家発電装置の付いた非常用エレベーターや中央管理室の設置、消防設備を監視する防災センターが併設されているなど、厳しい建築基準に加えて手厚い防災対策が講じられていることもタワーマンションの特徴と言えます。