中古一戸建てを選ぶときのポイント

• 目次
• 中古一戸建てのほうがバラエティは豊か!?
• 物件を見るときには柔軟な発想も必要
• 必要に応じてインスペクションの実施を依頼する
• 敷地の問題点がないか、しっかりと調査してもらう
• 中古一戸建てでも保証の体制は整えられつつある

中古一戸建ては比較的新しいものから、かなり古いものまで、建物の状態は大きく異なります。また、同じ築年数でも売主のメンテナンスによって差があります。営業担当者のアドバイスを受けながら、より良い物件を選びましょう。

中古一戸建ては新築よりも価格が安いだけでなく、実際の眺望や日照、騒音、通風状態、周囲の状況などを確認できたり、リフォームによって自分の好みどおりの住まいを実現しやすくなるといったメリットもあります。

中古一戸建てのほうがバラエティは豊か!?

中古一戸建ては、築年数以外にも物件によってさまざまな違いがあります。新築された当時は建売住宅だった物件や、注文住宅として建てられた物件、古い建物が再生された物件もあります。さらに、売主や以前の所有者によって大きく改装されたような物件もあるでしょう。

ときには売主の趣味や嗜好によって建物が独特な造りになっていることもあるほか、庭や外構には売主のセンスや個性が強く表れやすくなっています。物件を選ぶ際には、どこをどのように変えれば自分好みになるのかなど、想像力をしっかりと働かせることも欠かせません。

設備や仕様、間取りなどが最も多いニーズに合わせられがちな新築一戸建てに比べて、中古一戸建てのほうがバラエティは豊かだといえそうですが、それぞれの違いをよく見極めて吟味することが大切です。

物件を見るときには柔軟な発想も必要

中古一戸建てを見学するときには、物件に応じて視点を変える柔軟性も欠かせません。そのままの状態で、あるいは少しの手直しやリフォームをして住むのか、それとも全面的なリフォームやリノベーションをして住むのかにより、見るべきポイントやチェックするべき箇所も変わるのです。

あまり手を加えずに住むことのできる物件なら、まず「いまの間取りをもとにその使い勝手や住みやすさ」などを確認し、つぎに「どの程度の補修が必要か」「取り替えが必要な設備が何か」などをチェックします。

それに対して、全面的なリフォームやリノベーションを予定する物件のときは、「どのようなリフォームが可能で、自分たち家族が希望する内容を実現できるか」などを重点的にチェックします。現状の内装や設備などにあまりこだわる必要はありません。

しかし、いずれの場合でも建物構造のチェックは大切です。耐震性能はもちろんですが、それ以外に建物の基礎、外壁や内壁の亀裂、雨漏りの跡、湿気による腐食などがあれば、想定以上に修繕費用がかかったり、地盤そのものの問題が疑われたりする場合もあるでしょう。

なお、一部には建築基準法の規定に違反した中古一戸建てもあります。その後のリフォーム工事や住宅ローンの融資に影響する場合もありますから注意しなければなりません。

必要に応じてインスペクションの実施を依頼する

建物の状態が気になるときは、あらかじめ専門家による建物検査（インスペクション）の依頼も検討しましょう。建物の状態を客観的にチェックしてもらうことで問題点を把握し、修繕が必要な箇所やそのおおまかな費用を知ることができます。

ただし、どの物件を購入するのか迷っているときに、すべての候補物件について調べてもらうことは現実的ではありません。どのタイミングでインスペクションを頼むのかは、営業担当者からしっかりアドバイスを受けるようにしてください。

なお、物件によっては事前に売主がインスペクションを実施してから売り出されている場合もあります。

敷地の問題点がないか、しっかりと調査してもらう

中古一戸建てでは、敷地に何らかの問題を抱えている場合もありますが、これらを事前にチェックするのは仲介会社の役割です。言い換えれば、調査能力をしっかり持った仲介会社なら問題点を見落とすことなく、安心して任せることができるでしょう。

【中古一戸建ての敷地で起こる主な問題】

• 隣地や前面道路との境界が不明確
• 樹木や構造物などの越境
• 上下水道管、ガス管など埋設物の問題
• 既存擁壁の亀裂や劣化
• 登記面積と実測面積の不一致
• 建築基準法における前面道路との関係

トラブルに発展するような問題を抱えた物件は一部に限られますが、気になる箇所があれば納得できるまで十分に説明を受け、曖昧なままにしないことが大切です。

中古一戸建てでも保証の体制は整えられつつある

中古一戸建ての売主は個人のことが多く、保証の面で心配なときもあるでしょう。万一、隠れた瑕疵（建物の欠陥など）があった場合に売主が責任を負うのは、引き渡しから1～3か月程度（売主が宅地建物取引業者の場合は2年間）に設定されることが大半です。

そのため、国では上記のインスペクションと同時に「既存住宅売買瑕疵保険」の普及に努めています。まだ利用実績が多いとはいえない状況ですが、これから次第に活用機会が増えていくでしょう。実際にこれを使うかどうかは営業担当者に相談してください。

また、売主から売却の依頼を受けた仲介会社によっては「既存住宅売買瑕疵保険」に代わり、独自の保証サービスを取り入れている場合があります。保証の前提としてインスペクションが実施されていることも多いため、買主に対してもメリットは大きいものです。保証内容についてよく説明を聞くようにしましょう。

大手の仲介会社は独自サービスの導入に積極的ですが、たとえば「野村の仲介＋」では、事前に建物の検査や補修をしたうえで、買主に対して最長5年間、最大500万円の建物保証をしています。買主にとっては万が一のときの保証が得られる安心感に加えて、補修しなければならない箇所の生じる確率が下がるため、引き渡し後の手間が減るというメリットもあります。保証の対象範囲やサービス内容は仲介会社によって異なる場合もあるため、事前にしっかりと確認してください。