今なぜ、タワーマンションが注目されているのか？

2012年2月17日

湾岸エリアの新築タワーマンションが即日完売するなど、震災後にやや需要が弱まっていた超高層に再び注目が集まっています。今、購入希望者はタワーマンションにどんな期待を寄せているのか、考えてみましょう。

タワーマンションの人気が回復しつつあります。その象徴が、昨年12月に第１期250戸を即日完売した新築マンション「プラウドタワー東雲キャナルコート」でしょう。地上52階建て、総戸数600戸の大規模タワーです。モデルルームには約4,700組が来場したそうです。

東日本大震災以降、一時はタワーマンションに対する需要が弱まったことは事実です。超高層ビルが大きく横揺れする映像が流れ、エレベーターやライフラインの停止で生活に影響が出たことなど、ネガティブなイメージが広がった面もあります。しかし、建物の構造については、大きな損傷を受けた例がなく、安全性の高さが見直されるようになってきました。

高さ60m以上の超高層建築物は、通常の建築基準法に基づく建築確認ではなく、より厳しい審査が行われる国土交通省の大臣認定を受ける必要があります。
また、自家発電装置の付いた非常用エレベーターや中央管理室は、14～15階建てまでの高層マンションにはほとんど付いていませんが、20階建て以上のタワーマンションには必ずといっていいほど設置されています。消防設備を監視する防災センターが併設されているものも多く、通常の中高層マンションに比べて手厚い防災対策が取られているわけです。

湾岸エリアの中古タワーマンションでも、周辺の一戸建てや築年の古いマンションから住みかえる例が出ています。電気・水道などのライフラインは一定期間我慢すれば時間の問題で復旧しますが、建物の被害を受けてしまうと長く生活を脅かされますし、修繕費の負担ものしかかります。
震災後、マンションの耐震性の高さが再評価されましたが、その流れでタワーマンションにも目が向けられているのかもしれません。

もちろん、タワーマンションの本来の良さに対しても、根強いニーズがあります。なんといっても「眺望」は大きな魅力です。絶対的な価値といってもいいかもしれません。レインボーブリッジ、東京タワー、富士山の3大ビューに、今年は東京スカイツリーが加わります。都心の夜景はもちろん、湾岸エリアのオーシャンビューも高い人気です。北向き住戸が他より高い価格で売れるケースがあることも、タワーならではでしょう。

昨今のタワーマンションは、300戸以上の大規模物件が多いのも特徴です。一般にいわれるように、共用施設やホテルライクなサービスが充実しているだけでありません。販売戸数が多いため、購入検討者の多彩なニーズに応えられるように、各住戸のプランの作り込みも徹底し、間取りプランのバリエーションも多くなっています。それだけ自分の好みに合ったプランを見つけやすいのではないでしょうか。

タワーマンションには、豪華な共用施設、最新の設備、作りこまれた間取りプラン、快適な生活をサポートするソフト面でのサービスなど、マンションにとって必要な付加価値が凝縮されています。ある意味では、都市型ライフの究極のスタイルを提案しているわけです。タワーマンションに対する需要が衰えていないのは、それだけ多くの魅力に溢れているからでしょう。