住宅ローン審査で見られるポイントは？

住宅ローンを借りることを考えた場合、審査に通るかどうかはとても重要なポイントとなりますが、審査情報は非公開のため、事前に可否を判断することは難しいです。とはいえ、審査に不安があれば、どうにかして確認したいと思うのが人情でしょう。インターネット上からそれらしい情報を手に入れることはできますが、専門家から見ればそれらは玉石混交で、中には都市伝説化しているような全く信用できない情報が書かれている場合もあります。

今回は、住宅ローンの審査にかかわる通説を解説することで、皆様の審査に関する不安や疑問に少しでもお応えできればと思います。

審査にたくさん出すと銀行からの印象が悪くなる

借りる立場から言えば、できる限りたくさんの可能性を追求したいところですが、こう言われてしまうと複数の金融機関に出すのをためらってしまいますよね。

実際審査を申し込むと、個人信用情報上は照会記録がつきます。つまり、複数の金融機関に審査を出せば、最初の１社以外には確実に他の金融機関に持ち込んでいることがわかってしまいます。昔であれば、他社と比べられるのは許せない、という感覚を持っていた銀行員がいたのは事実です。しかし今では、非常に激しい住宅ローンの獲得競争が繰り広げられているため、ほとんど気にすることはないでしょう。

ただし、４社以上の金融機関に出しているとすれば、それはそれで印象が悪くなる懸念はあります。まず、自分達が最終的に選ばれるのかどうか確信を持たれなくなるということ。そして、たくさんの金融機関に出さなければならない理由があるのでは、と勘繰られる可能性があることです。

ですから結論としては、あまりにも多くなければ数社同時に審査を出しても問題はないです。

個人信用情報を取得すると審査的にマイナス

これまでは、一般の人が個人信用情報を取得することはほとんどありませんでした。従って、ひと昔であれば、個人信用情報を自ら取得している人は何かしら心当たりがあるのではないかと疑われていたかもしれません。

しかしながら、私が個人信用情報を取得してもらった上で審査に出して不利になった経験は、これまでに１度もありません。

これは、おそらく個人信用情報を取得しても審査に影響はないということでしょう。

クレジットカードがたくさんあるとローンが借りられない

審査上の重要な観点として、既存の借入金額を確かめ、住宅ローンを借りても問題がないかを確認するということは、一般に広く知られています。

問題のポイントは、キャッシング枠やカードローンの残高がなくても、キャッシング枠があるだけで借入をしているとみなされる場合があるということです。実際にそのような判断をする金融機関は存在しています。

ただ、すべての金融機関がそうだという訳ではありません。経験的には、例えばある金融機関においては、常にキャッシング枠が問題視されるわけではなく、返済負担率（収入に占める返済額の割合）が許容範囲ギリギリの人や、融資比率（物件総額に対する借入金の割合）が高い人など、ある一定の条件によって確認が入っているように感じます。

また、クレジットカードやカードローンのキャッシング枠は、カードによっては外すことが可能ですので、キャッシング枠を設定していなければ、カードは何枚あっても大丈夫でしょう。

結論としては、カードがたくさんあると借りられなくなる場合もあるため、注意が必要ぐらいの認識でいればいいと思います。

携帯電話料金の支払いに延滞があるとローンが組めない

電話料金は、以前は電話料金のみの支払いでしたが、現在は本体を割賦で購入し、電話料金と併せての支払いとしているケースがほとんどでしょう。割賦取引は個人信用情報に登録されるため、万が一電話料金を延滞すると、その事実は個人信用情報として情報機関に登録され、金融機関は延滞の事実を確実に知ることになります。

ただし、延滞があるからといって全て審査に通らない訳ではありません。

金融機関によって、１度の延滞も許容しない会社もあれば、個別事情を勘案してくれる会社もあります。延滞といっても、たかが月賦として数千円ですので、回数も少なく、遅延から一定の期間があれば、審査を通してくれるところはあります。

結論としては、携帯電話料金の支払いで延滞があると借りられなくなることがあるので注意が必要です。

個人信用情報に問題があっても消せばよい

インターネット上の情報を見ていると、住宅ローンの裏ワザとして、このような情報商材を販売しているケースが散見されます。個人信用情報に問題があっても簡単に消せるようであれば、制度そのものが機能していないこととなるので、そんなことはあり得ない、と書かざるを得ません。インターネットでは「問題情報を消した実体験がある」とまことしやかに書かれていたりしますが、もしそういった事実があれば、それは金融機関がコンプライアンス的にやってはいけない行動をしていることになります。（監督官庁が知ったら、放っておかないでしょう。）

個人的な意見としては、万が一そういうことがあったとしても、それは本当に偶然だと考えます。おそらく１千件に１件以下の確率だと推測します。

もちろん、問題情報が登録されていても、事実無根であればそれは簡単に消すことができます。

結論としては、問題情報は原則消せないです。
ただし以前、延滞情報が、登録期限を過ぎていないのに消えていなかったことがありました。その場合は当然消せます。

健康状態が悪ければ住宅ローンは借りられない

住宅ローンを組む場合、銀行の多くが団体信用生命保険を付けることを条件としています。ですから健康上問題があれば、ほとんどの銀行では住宅ローンを借りることができません。

この理屈は一見すると正しいのですが、実際には健康状態が悪くても貸してくれる金融機関は存在します。そういった金融機関は、連帯保証人を付けることや、推定相続人に団信を付けないことを納得させるなど、更に条件を付けてくるのですが、それらの条件を満たせば借りることができるのです。

結論としては、難しいけれど、条件次第では借りられるです。

金融機関の担当者であっても、審査が不承認となった具体的な理由は教えてもらえない場合もあり、正しい情報を確実に入手するのは、実は非常に困難なのです。筆者の場合は、自分が持ち込んだ金融機関での経験を経て得られた内容から学びましたが、必ずしもそれが全ての金融機関に通用するものでもありません。また、同じ金融機関であっても、時期が異なれば通用しなくなることもあります。

審査情報は常にアップデートが必要なので、これらの見解はあくまでも参考情報としてお読みいただければと思います。

（このコラムは執筆者の個人的見解や経験をもとに執筆されており、全ての住宅ローン審査において同様の判断がなされることを保証するものではありません。）