CRE戦略の記事

【Special Interview】戦後～高度成長期～バブル期　丹下健三が形にした、戦後日本の都市・建築

戦後から今に至るまで、日本の都市と地域を彩る建築物を設計してきた建築家・丹下健三氏を創業者とする、丹下都市建築設計。前身の東京大学丹下研究室から始まり77年を迎え、数多くのプロジェクトに携わってきた同社は、都市計画と建築にどう向き合ってきたのでしょうか。今回から3回に渡り、丹下健三氏の息子であり、丹下都市建築設計の会長である丹下憲孝氏に話を伺い、同社の都市計画と建築に込める思いや哲学を存分に語っていただきます。

PBRと企業不動産　～不動産売却企業からの検討～

2023年3月末に東京証券取引所からPBR（株価純資産倍率）の改善要請が出されたことを受けて、企業の評価指標として改めてPBRが注目を集めています。企業が抜本的な対応を求められる中、本稿では不動産の売却がPBRに与える影響について調査しました。

【Special Report】加速する多様化、不動産戦略にも

社会の変化や価値観の多様化が加速する中、企業の不動産戦略にも新たな視点が求められる。大切なのは過去や現在に固執せず、未来に目を向けること。イノベーション創出に最適化されたオフィス活用や、将来のニーズを捉えた不動産投資を通じ、様々な変化に備えたい。企業価値向上につながる新時代の戦略を専門家が論じた。

私立大学における不動産活用の状況

野村不動産ソリューションズはニッセイ基礎研究所と共同で、「大学の不動産戦略に関するアンケート調査 」を実施しました。調査で得られた回答等をふまえ、私立大学における不動産戦略の今後について検討します。

相続・事業承継対策と財産評価について（第3回）
判例からみる財産評価の留意点

相続や事業承継を行った際には、相続人に対して多額の相続税が課税されます。正しい財産評価の知識を備え、相続、事業承継対策を行うことが大切です。

IFRSと不動産（第5回）～リース～

リースとは、資産（不動産）を使用する権利を、対価との交換により、一定の期間にわたり貸手から借手に移転する契約又は契約の一部と定義されており、不動産の賃借取引では、通常は契約書において「対象物件」、「契約期間」、「賃料」が特定され、賃貸人は賃借人に対して目的物を使用収益させる義務を負っていることから、IFRSにおいてもリースの定義に該当し、IFRS第16号「リース」が適用されると考えられます。

相続・事業承継対策と財産評価について（第2回）
財産評価の概要

相続や事業承継を行った際には、相続人に対して多額の相続税が課税されます。正しい財産評価の知識を備え、相続、事業承継対策を行うことが大切です。

IFRSと不動産（第4回）～投資不動産～

投資不動産とは、賃貸収益又は資本増価（時の経過に伴う価値の上昇）を目的として保有される不動産のことをいい、IFRSでは以下のとおり自己使用目的の不動産や販売目的の不動産とは明確に区別されています。

医療法人と不動産をとりまく状況

高齢社会の進展により医療サービスニーズは増加しており、医療法人は拡大の余地がある反面、淘汰も進むものと考えられるでしょう。

IFRSと不動産（第3回）～資産の減損～

減損とは、資産の帳簿価額が回収可能価額を超えないよう、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減少させる手続をいい、不動産の価値の著しい低下や不動産の収益性が著しく悪化したことにより回収可能価額が帳簿価額を下回った場合に、当該差額を減損損失として処理します。