空室率の先行指標にみるテレワークの影響 2020年12月発行の「コロナ禍におけるオフィス空室率～仲介大手３社比較と先行指標～」レポートで、空室率とその先行指標となり得る経済指標との関係を分析しましたが、コロナ禍において働き方改革や一部の企業によるオフィス再編がみられた現在、空室率と先行指標との関係はどのようになっているのでしょうか。前回に引き続き、東京都心5区の空室率（稼働率）について検討しました。
【連載】2030年の東京不動産（第1回）～2030年の社会とオフィス、住宅のあり方～ 2013年以降活況を呈してきた東京の不動産。20年の2月から世界を席巻したコロナ禍は、日本の経済や社会に大きな影響をもたらしました。そうした社会の変化に対し、東京の不動産はどのような変化をみせていくのでしょうか。 第1回の今回は2030年の未来と不動産について展望してみます。
東京都内のテレワークの状況と空室率（第2回）～ビル規模別空室率の現状と今後～ テレワークは急速に普及し、オフィスの在り方に関する考え方も変化しました。オフィスマーケットへの影響はどうなっているのでしょうか。各種データから検証してみます。
東京都内のテレワークの状況と空室率（第1回）～テレワーク実施率と企業の方針～ 新型コロナウイルス感染拡大が本格化してから、約２年が経過しようとしています。この間に、テレワークは急速に普及し、オフィスの在り方に関する考え方も変化しました。Withコロナの働き方も浸透し、企業のオフィス戦略の動向もやや落ち着いてきた印象を受けますが、現在のテレワークの普及状況やオフィスマーケットへの影響はどうなっているのでしょうか。
キャップレートの動向 ～最新の不動産投資家調査（2021年10月）より～ 日本不動産研究所が「第45回 不動産投資家調査」の結果を発表した。キャップレート（期待利回り）はオフィスや住宅、物流施設では前回調査からの低下が多くみられ、都心型商業施設やホテルについては一部の調査地区で低下に転じるなどの変化がみられた。
デジタル証券について（第2回）不動産セキュリティ・トークンの特性 ～不動産小口化商品との比較～ デジタル証券の不動産小口化商品である不動産セキュリティ・トークンにはどの様な特性があるのでしょうか。本稿では、不動産クラウドファンディングやJ-REITと比較しながら不動産セキュリティ・トークンの特性を確認し、今後の課題についても言及します。
当社取り扱い事例における収益物件の取引動向 ～2021年上期～ 新型コロナウイルスは未だ収束していませんが、withコロナの生活様式が浸透しつつあり、2020年と比べると大きな影響は落ち着いてきているようにも見受けられます。新型コロナウイルスの影響を大きく受けてきた不動産マーケットは、現在、どのような状況でしょうか。 当社取り扱い事例における収益不動産の利回り動向について、2021年上期の分析を行いました。
特定複合観光施設（IR）の状況について（第3回）IRのメリット・デメリットについて 「特定複合観光施設（IR）の状況について」の第三弾として、本レポートでは多岐に渡るIRのメリット・デメリットについて、運営から直接的に発生するものと副次的に発生するものに分けて検討します。
